短期離職に不安を感じている方におススメの記事です！
結論：短期離職が理由で見送られるケースは出てくるが、転職活動全体で見ると、書類選考通過率や内定率に大差はない
短期離職するとどうなるのか？その後の転職は厳しいのか？
私は40歳前後で短期離職(期間：1年)を経験しました。
別の記事にて、私の転職実績を一覧で紹介しております。
こちらで40代前半での転職活動を記載していますが、その前後の経緯をより詳しく説明します。
- 39歳で大手企業に入社
- しかしミスマッチを強く感じ、入社後半年ほど経過して本格的に転職活動を開始
- 転職活動期間はおよそ4か月、40代に突入して心機一転、新たな会社に入社
大手企業でのミスマッチの詳細は別記事で紹介しますが、短期離職の期間として、結果的には1年ということになりましたが、転職活動を始めたときは、入社してまだ半年ほど、という状態だったのですね。
しかし、振り返ってみても、応募した会社の数は15社、書類選考を通過した数は3社で、書類選考通過率は20％です。
また、最終的な内定も、その3社すべてから得ることができました。
これまでやってきた転職活動の実績と、大差はない結果ですね。
短期離職すると、短期離職したなりの苦労は実際ありましたが、対策をきちんと行えば、乗り越えられると実感しました。
私のケースを通して、短期離職の対策をお伝えします。
それでは見ていきましょう！
2年以内の短期離職を経験している人は、全体の約35％もいる！
まず、短期離職をどれだけの方が経験しているのかを確認します。
少し前のデータですが、厚生労働省が令和2年に公表した「令和２年転職者実態調査の概況」という実態調査があります。この中で「直前の勤め先の通算勤務期間」という統計結果がまとめられています。
こちらの結果を表にすると以下の通りです。
| 直前の勤め先の 通算勤務期間 | 割合 |
|---|---|
| 6か月未満 | 7.8％ |
| 6か月以上1年未満 | 9.9％ |
| 1年以上2年未満 | 17.1% |
| 2年以上5年未満 | 26.9％ |
| 5年以上10年未満 | 17.7％ |
| 10年以上 | 19.7％ |
| 不明 | 0.8％ |
短期離職の定義は明確にはなく、一般的には2年～3年未満と言われています。ただ企業によっては、3年もいれば短期離職とみなさないところもあります。
厚生省の統計では、2年以上5年未満という期間でまとめられているので、その期間は除外し、ここでは2年未満を短期離職として考えると、
前職を2年未満で退職している人の割合：34.8%
この割合を見ると、転職した人の3人に1人は、前職で短期離職しているということになりますね。短期離職者が約35％もいることを考えると、決して珍しいわけではないということです。
自分自身もそうですが、転職してきて2年以内で退職していった人、というのはちらほらいましたね。このデータは実態に合っていると個人的に感じます。
他の人も短期離職しているから安心して良い、というより、短期離職は誰にでも起こり得ると考えたほうがよいですね。
短期離職がネックになる会社、重視されない会社とは？
平均勤続年数が10年以上の業種は、正直厳しい
短期離職から転職を行うには、通常通りの活動ではなく、ある程度短期離職を意識して進めることをオススメします。
一つの目安として、応募先企業の「平均勤続年数」があります。平均勤続年数は、有価証券報告書や、企業の公式サイト、採用サイトに掲載されている場合があります。
平均勤続年数が10年以上ある会社の場合、企業文化として転職回数の多さや、短期離職に抵抗感が強いことが多いです。
具体的な業種をあげると、「金融、保険業」や「製造業」です。これらの業種では、どれだけ高いスキルや経験を持っていたとしても、短期離職だと書類選考時点でお見送りとなる傾向が多いように思います。
私の体験をお伝えすると、短期離職後、応募した複数のメーカーから、「定着できるか懸念があるため」「現在の在職期間が短いため」という理由で、書類選考に落ちることが多々ありました。
残念ですが、これが短期離職者の現実かもしれません。
募集している職種の責任者が、プロパーではなく中途採用であれば、可能性はある
では、そもそも平均勤続年数が長い会社に応募すること自体意味がないのか？というと、決して決めつけることはありません。
私の場合であれば、社内SEということになりますが、募集している職種の責任者、つまり部門長クラスの方が、中途で入社したような場合は、製造業などでもチャンスがあります。
責任者自身も転職活動を行ったうえで入社してきており、転職市場における人材の流動性を目の当たりにしているので、短期離職に対して一定の理解があります。
また、短期離職だからといって一律で落としていると、優秀な人材を手放すことも理解できるということです。
私は短期離職後の転職活動で、内定を3社から得ましたが、そのうち2社が上記のケースに当てはまりました。さらにそのうちの1社は、従業数千名規模のメーカーでした。
部門長が中途採用で入ってきていて、人材確保のためには短期離職にこだわらず、広く見てみる、という意識で対応している、ということです。
ただ、単独で転職活動を行っている場合は、このような情報を得ることは難しいです。転職エージェントであれば、応募先の企業が、どのような背景で求人を出しているのか、情報を詳しく持っていると思います。エージェントの情報はこちらを参照してください。
短期離職しても対応してくれるエージェントはありますので、諦めることはありません。
ベンチャーやサービス業、情報通信業を中心に応募しよう
短期離職をシビアに判断される業種もあれば、短期離職より経験やスキルを重視します！という業種もあります。
そもそも社員数を増やそうと積極的に採用をかけているベンチャー企業や、人材の流動性が高いサービス業や情報通信業は、その傾向にあります。
金融やメーカーを諦めるなとは言わないですが、やはり厳しいのは間違いないので、転職活動の戦略としては、ベンチャー、サービス業、情報通信業を中心に応募するほうが効率的です。
私が短期離職後に内定を得たうちの1社はベンチャー、もう一つはサービス業でした。
企業の担当者と直接やり取りできる転職サイト経由での応募もオススメ
短期離職の場合は、転職エージェントと、転職サイトを併用するのがオススメです。
転職サイトも様々ありますが、登録しておくことで、企業側の担当者が職歴を観てくれて、企業側から声をかけてくれる、いわゆるスカウト機能をもつサイトが良いです。
先程お伝えした通り、求職者の経験やスキルを何より重視する企業からすると、まずは声をかけてみよう、ということです。
更に言うと、短期離職の場合、転職エージェントから断られるケースも残念ながらあります。
というのも、転職エージェントからすると、求職者の支援も大切ですが、求人を出す企業側との信頼関係も重要です。
最も恐れるのが、推薦した短期離職者が、入社後にまたすぐ辞めた、ということです。この結果、長年培ってきた企業との信頼関係にヒビが入る可能性があります。
短期離職を何度も繰り返している場合のリスクには、こういったことがあるのですね。
doda 
やビズリーチに登録しておくことで、エージェントを介することなく企業側の担当者と直接やり取りできることも可能ですので、ぜひ登録しておきましょう。
短期離職の理由は、ネガティブであるほうが説得力がある
書類選考を通過できたからと言って、短期離職の理由が不問かというと、そんなことは決してありません。
経験やスキルをを重視する会社でも、短期離職の理由は必ず聞かれます。
ここで気になるのは、短期離職の理由は、志望動機と同じくポジティブでないといけないのか、というところですが、
短期離職はある程度正直に話したほうが、面接官も納得しやすいです。
「今より高いパフォーマンスが出せる御社に惹かれて」「より成長できる環境を求めて」とか、前向きな点ばかり伝えても、面接官には響きません。
短期離職してまで転職するというリスクを背負うということは、それなりのネガティブな背景があるのだろう、と思われていますので、本音の部分を伝えましょう。
具体的にはこのようなアプローチです。
- 〇〇というポジティブな面があり、入社した
- だが●●というネガティブな面もあった。入社する前に確認したが、実際は思っていた以上に厳しかった
- ●●について改善に向けて努力した
- 改善は難しく、このままでは心身の負担があり、長い目で見ると環境を変えるべきと転職を決断した
短期離職は珍しいことではなくなっているので、納得できれば選考を進められます!
まとめ
最後にまとめです。
- 短期離職すると、短期離職したなりの苦労は実際あるが、対策をきちんと行えば、乗り越えられる
- 前職で2年以内に辞めて転職した人の割合は、全体の約35%
- 平均勤続年数の長い企業は正直厳しい
- 転職エージェントに相談すれば、短期離職でも応募できる企業を探してもらえる
- ベンチャー、サービス業、情報通信業を中心に応募しよう
- 企業の担当者と直接やり取りできるdodaなどの転職サイトとの併用がオススメ
- 短期離職理由は、本音をある程度伝えないと、説得力がない
